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所属:保健福祉学部 作業療法学コース 職位:准教授 学位:博士(作業療法)
研究室:県立広島大学三原キャンパス2508号室
E-mail:a-sukegawa@(@の後にを付けて送信ください)
研究内容:https://researchmap.jp/asmag-3
作業を介してこどもと家族の活動と参加を広げるために、当事者と共に、セルフアドボカシー?スキルを育成する作業療法プログラムの開発と効果検討をしています。また、こどものライフステージに即した、就学支援や社会移行支援の研究を行なっています。
自閉スペクトラム症など神経発達症があるこどもと家族の、活動と参加を広げる作業療法プログラムの開発と効果検討の研究を行っています。近年は、新たに日本で導入された5歳児検診を踏まえ、就学移行期(義務教育に就学する前後の期間)の作業療法プログラムの開発や、こどもにとって重要な作業の研究を行っています。
1.作業療法プログラムの開発と効果検討
現在、日本は地域共生社会の構築を目指し、各々が生活する地域の医療、福祉、教育など、多様な場でこどもと家族の支援が進められています。また明確な医療診断をもつこどものみが支援の対象となるわけではなく、多様な課題がこどもと家族の活動を狭め、参加を抑制しています。
そのため、こどもと家族と協働し、セルフアドボカシー?スキル(自己権利擁護)を育成する作業療法プログラムの開発と効果検討、また、学校教育と協働し、こどもの特別支援教育を深化する作業療法の研究を行っています。
2.発達領域の作業療法評価の開発
こどもの評価は養育者回答方式が多いため、こども自身が回答できる、自己回答方式の作業療法評価や、対象となるこどもの環境評価を含めた、作業の評価の開発を行っています。

日本は先進的な医療で、小さく早く生まれてきた早産児や、多様な疾患があるこどもとその家族を支えてきました。しかし、日常生活で求められる活動にうまく参加できず、課題を抱えるこどもは、さらに多く存在します。発達領域の作業療法では、これまでの療育で培われた医療、人の発達の知識に基づく疾患や障害の知識と、作業療法の知識を合わせ、こどもの健康を守り、発達を阻害するリスクを回避し、作業を介してそれぞれが、自己解決能力を育むよう支援します。そして、当事者であるこどもと家族と共に、課題を分析し、解決する方略を検討します。
しかし、発達領域では、対象となる人が「こども」であることが特徴となります。そのため、「子どもの意思決定」を育むことも作業療法の一環となります。また、その子に関わる人、例えばご家族はもちろん、近居のご親戚、学校の先生、さらには普段利用する施設の職員の方まで、どのこどもにもその子を支えるチームがあります。作業療法士は、こうしたそれぞれのこどもが持つチームが、こどもの課題に有効に機能できるよう、リーダーシップを取る能力が求められます。
現在、作業療法士の職域は、医療から児童デイサービスなど障害児通所事業、地域の保育所、幼稚園、学校、教育委員会などに広がっています。それらを含めたこどもの作業療法を、共に検討しましょう。
就学移行期から社会参加まで、神経発達症のあるこどもや、医療診断などはないものの、日常生活や友人との関係、学校教育に参加する上で参加に困難さを表すこどもと家族の支援と研究を行なっています。
先行研究では、文部科学省の教員調査で示された「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒」を対象とする「小学校参加チェックリスト」を、国内の子どもの学校参加状況の調査より作成しました。また、特別支援学校高等部の卒業生が、どのような活動経験(作業)から就労を選択したかについて、進路指導担当の教員や、当事者の方の面接より、分析を行なっています。
近年は、5歳児検診から就学移行期のこどもをターゲットに、こどもにとって「重要な活動(作業)」の探索研究と、学習障害の基盤となりやすい書字障害などの早期発見?早期支援を研究しています。これらは、5歳児検診を機会として、早期支援プログラムを開発し、こどもの学齢期の二次障害を予防することを目標としています。
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